税制優遇措置がある「国際物理オリンピック2022基金」設立

税制優遇措置が可能な国際物理オリンピック2022へのご寄付(2019.11.22)について

 

これまで、2022年に開催される国際物理オリンピック日本大会への開催支援については、本事業を主催する一般社団法人 国際物理オリンピック2022協会への「寄付」又は「会員会費」には、税制優遇措置がありませんでしたが、このたび、共催団体である公益社団法人応用物理学会のご協力により、国際物理オリンピック(IPhO2022基金に「寄付」されると税制優遇措置ができるようになりました。

「寄付」される方(個人又は団体)で、税制優遇をご希望される方は、応用物理学会「国際物理オリンピック(IPhO2022基金」の口座に、ご寄付願います。

なお、どちらに「寄付」されても国際物理オリンピック(IPhO2022日本大会の開催のために使用いたします。

詳しくは、国際物理オリンピック2022日本大会開催資金の仕組みをご覧下さい。

 

【ご支援欄】
IPhO2023日本大会は、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)からの「次世代人材育成事業」の「国際科学技術コンテスト支援」並びに公益社団法人応用物理学会からの「応用物理学学術・教育奨励基金」によるご支援を頂いています。
IPhO 2023日本大会にご理解とご支援を頂いている団体・個人の方は、次のとおりです。
<寄付順・敬称略> 2021年11月1日 現在

【団体正会員】

【団体(法人) 寄付】

【個人正会員】

【個人 寄付】

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